賃貸物件をお探しの際に、エレベーターの有無を一つの条件としている方もいらっしゃるかと思います。
希望に合う賃貸物件が見つかったとしても、4階や5階でエレベーターがなければ移動が大変になるため、ご自身の暮らしをイメージしておくことが大切です。
そこで今回は、エレベーターの設置基準やエレベーター無しの賃貸物件のメリット、デメリットについてご紹介します。
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エレベーターの設置基準について
建物を建てるときの基準を定めた法律に「建築基準法」というものがあり、エレベーターの設置基準も建築基準法で定められています。
建築基準法により高さ31mの建物には、火災の消火活動をおこなう際の非常用の昇降機の設置が定められており、平常時は乗用エレベーターとして利用されることが多くなるのです。
また、高さ31mというと、マンションやアパートではおおよそ7階建て～10階建てとなります。
そのため、4～5階建てや6階建て以下のマンションやアパートなどにはエレベーターの設置義務はありません。
ただ、サービス付き高齢者向け住宅では、3階建て以上の建物にエレベーターの設置義務があります。
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エレベーターなしの賃貸物件のメリットについて
エレベーターなしの賃貸物件では、階数が高くなるほど入居者が入りにくく、空室を避けるためにも家賃が安い傾向にあります。
また、エレベーターなしの賃貸物件ではエレベーターに閉じ込められる心配がなく、火事や地震などの緊急時にはすぐに避難できることもメリットでしょう。
また、１階以外の物件に住んでいる場合、外出する際に毎回階段を上り下りするので軽い運動にもなり、運動不足解消も期待できるでしょう。
ほかにも、朝の通勤時間帯や忙しい時間帯にエレベーターの待ち時間が無くなるので、入居者はそのようなストレスから解放され時間の短縮にもなります。
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エレベーターなし賃貸物件のデメリットについて
荷物が多いときや疲れているとき、体調が悪いときにも階段を上り下りしなければならないため、転倒のリスクが高くなることも考えられます。
けがをしている方や、おなかの大きい妊婦さんは階段の上り下りが大変であり、子どもが生まれてからも子どもが小さいうちは階段での転落に注意が必要です。
また、引越しをする際、エレベーターなし賃貸物件であれば荷物をまとめて運び出すことができず、作業時間も長くなるため追加料金がかかることが多くなります。
家具や家電の購入の際にも注意が必要で、エレベーターがないと配送してもらえなかったり、配送してもらったとしても追加料金を取られてしまう場合もあります。
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まとめ
賃貸物件のエレベーターの設置基準も建築基準法で定められており、6階以下の建物にはエレベーターの設置義務はありません。
エレベーターなしの賃貸物件のメリットには家賃が安い傾向にあり、運動不足解消に繋がるなどのメリットがあります。
一方で、転倒の危険性が高い、引越しの際には追加料金が発生する、大きな家具や家電は配送してもらえない場合があるなどのデメリットには注意しましょう。
赤羽の不動産なら45年以上の実績をもつ（株）相栄商事にお任せください。
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